働き 方 改革 教員 具体 例
そうです。子ども達への思いがあって、教育技術も高い先生方でさえ、本当に色々なことをやらなければならない中で疲れきってしまって、雑談をする余裕もなくなっている状況がありました。それに、自分自身が2年間の教員生活で非常に疲弊したということもあります。 先生が疲れてくると、子ども達に関わるエネルギーも弱くなってしまいます。だからこそ、先生方が良いコンディションで、良いと思える教育を実践できることが大前提だなと思いました。その状態をつくらないと、仕組みやコンテンツをどれだけ変えても、仕方ないと思ったんです。 先生の仕事って、心のコンディションがパフォーマンスに直結するんですよね。民間企業の経験から言うと、プレゼン前日に徹夜で資料作って、翌日プレゼンをなんとか乗り越えることができたらOK! みたいなところがあるじゃないですか。でも、先生はそれじゃダメなんですよね。寝不足や疲労が原因で、心のコンディションが悪いときでも様々なトラブルが起きます。その時の子どもへの向き合い方一つで、子どもや保護者との信頼関係が壊れてしまうことも。だから、先生って心のコンディションが整ってないとダメだと思うんです。 なるほど。教員経験者としてすごく共感します。具体的に先生方が心のコンディションを整えるにはどうしたらいいのでしょうか? そのためには、目の前の仕事だけをするのではなく、先生自身が様々な経験をする必要があると思います。 例えば、映画を観たり、本を読んだり、友人とコミュニケーションしたり、絵画を鑑賞したり、旅に出たり、人に会ったり。それらのこと全部が先生の仕事だと思うんです。学校での活動以外にも時間を使えるような働き方になることで、教員が教員として成長していくための学びができるようになると思っています。 そうすると、先生方の視野が広がっていくと思うんですよ。学校外の世界が入ってくる。これからの世の中を生きていく子ども達に、どういう力を身につけてもらいたくて、そのために私たちの日々の活動はどうあるべきなのかっていう観点を持てます。その観点を持った先生方が増えてくると、学校の在り方が変わってくると思います。そして最終的には、子ども達の成長や学びに還元される。 教員の働き方改革って、ただ空白の時間を作り出すのではなく、自分たちの教育の質を上げていくために行うことなんですよね。 子ども達に還元されてはじめて意味ある働き方改革になるわけですね!遠藤さんがいま取り組んでいる働き方改革を教えて頂けますか?
小学校教員「働き方改革」特集：仕事効率化から学校改革アイデア紹介 | みんなの教育技術
先生方を学校内からサポートする。働き方を変えることで教育は変わる。 | Teach For Japan
働き方改革が進まない理由として、 管理職の方針の方向性 しかし、2年続けても一向に変わらなく、(逆にどんどんブラックになって)絶望して退職しました。 ですが、教育現場は本当にキラキラしていて、やりがいのある仕事だと思っています。 そんな教育現場、学校現場で一刻も早く『働き方改革』が進む事を期待しています。 私は改善されない学校現場に絶望して退職しました。私が実際に転職活動で活用したサイトは下記にまとめています。参考にして下さい。 教員免許を活かせる仕事内容はこちら 教員を退職した私は後悔しているのか。についてはこちら。
教育やICTに関する重要テーマであるGIGAスクール構想。2019年12月に文部科学省が発表しました。言葉は知っていても、詳しい内容や必要な対応についてはわからない方も多いのではないでしょうか。成績処理や出欠管理など、学校の教職員の負担削減・働き方改革につながるGIGAスクール構想。今回は、GIGAスクール構想の内容や必要な準備、マイルストーンについてわかりやすく解説。対策を進める際の参考にしてください。 GIGAスクール構想とは? GIGAスクール構想の「GIGA」とは、Global and Innovation Gateway for Allの略。学校において、児童生徒1人につき1台の端末と高速大容量の通信ネットワークを整備して、ICT化を推進する構想です。 子どもたちが、Society 5. 0(狩猟社会、農耕社会、工業社会、情報社会に続く新たな社会)時代を担う上で、ICTを基盤とした先端技術の習得は欠かせません。また時代の変化の中、多様な子どもたちに対して個別最適化された創造性を育む公正な教育が重要です。その実現のため、ICTを効果的に活用することが求められています。 新時代の学びを支える先端技術活用推進方策(最終まとめ)│文部科学省 GIGAスクール構想の実現に向けたICT環境の整備 では、GIGAスクール構想実現のため、具体的にどのような施策が予定されているのでしょうか。学校のICT環境充実のため、2023年度までに、小1〜中3の児童生徒向けの学習用端末を1人1台導入。また、2020年度までに、すべての小中学校、高校、特別支援学校等で、高速大容量の通信ネットワークを完備することを目指しています。導入を促すため、端末1台あたり最大4.